こんな疑問にお答えします。
本記事の内容
- 副業しないとヤバイ理由
- 副業しないとヤバイ人の特徴
- 副業しなくてもいい人の特徴
- 今後は副業が当たり前の時代になる
- 副業を始める前に注意すべきこと
- おすすめの副業はある?
本記事の信頼性
ブロガー歴2年半(初心者でブログを始めた元会社員)
趣味ブログで月間15万PV、月収15万円を達成
妻と2人の子供を抱えるパパ(専業主夫として家事・子育てを兼業)
「うちの会社は安定してるし給料もそこそこあるから、副業なんてやらなくて大丈夫っしょ。」
もしこのように考えているとしたら、ヤバイかもしれません。なぜなら、副業をやらないと将来生活に困る可能性があるからです。
でも今気づいたあなたは大丈夫。なぜなら、まだこの事実を知らない人はたくさんいるからです。
本記事では、副業しないとヤバイ理由や、副業をやるとどのようなメリットがあるかなど、徹底的に解説していきます(お金を稼ぐ以外にも意外なメリットがあります)。
早速見ていきましょう。
副業しないとヤバイ理由
結論からいうと、副業しないとヤバイ理由は以下の5点です。
- リストラされる可能性がある
- 終身雇用が崩壊しつつある
- 会社の給料が上がりにくい
- 収入源が1つだけだとリスクがある
- 老後資金が足りない
具体的に見ていきましょう。
リストラされる可能性がある
1つ目の理由は、「リストラされる可能性がある」ということです。
もしあなたが今やっている仕事で「成長できていない」「出世していない」と感じるなら、将来的にリストラされる可能性があります。
少し前までは「大企業に入れば一生安泰」とか言われてましたが、最近はそんなことはありません。大企業でも仕事ができなければ、リストラされる時代です。
出世していたり、成長していると感じられるなら、大丈夫かもしれません。ですが、そうでないのなら早めに行動しないと手遅れになるかもしれません。
なぜなら、今の業界で成長できていないのなら、同じ業界で他の会社に転職しても同じことですよね。
別の業界に転職するなら、20代のうちに行動しないとムリゲーです(30代以降で未経験で転職できる可能性は限りなく低い)。
終身雇用が崩壊しつつある
リストラと似ていますが、「終身雇用が崩壊しつつある」ことも理由の1つです。
終身雇用とは、新卒から定年まで同じ会社で働くことができる雇用制度です。日本の企業に多いのが特徴。
少し前の日本では終身雇用が当たり前でした。でも、今ではこの終身雇用が崩壊しつつあります。最大の原因は、日本の経済が低迷しているからです。
そもそも終身雇用という制度ができた理由は、優秀な人材を外に逃がさないためです。そのために給料は「年功序列型」、つまり働いた年数に応じて給料が上がる仕組みを採用していました。
でも、終身雇用や年功序列を採用していたのは、高度経済成長期です。つまり日本の経済が成長することが前提でした。
年功序列制度は、長期雇用するほど人件費が大きくなります。なので、経済が低迷している今では、ベテランを退職させないと会社が回らなくなってしまいます。
実際2019年頃から、人件費が増えるのを避けるために、中高年へ早期退職者を募集する企業が増えてきました。
早期退職した場合、その後の生活費はどうやって支払っていけばいいんでしょう?
会社の給料が上がりにくい
終身雇用の場合の給料は「年功序列型」です。でも、終身雇用が終わりつつある今、年功序列の仕組みも減りつつあります。
つまり、同じ会社に働き続けるだけで給料が上がっていくことはもう期待できなくなりました。
さらに、厚生労働省の調査によると、日本人の給料は1992年以降ずっと下がり気味の状態です。(出典:図表1-8-2 平均給与(実質)の推移(1年を通じて勤務した給与所得者);厚生労働省)
年功序列の時代は給料が高かったからよかったものの、今は当時より給料が低いわけです。
しかも、食料や光熱費などは値上がりしており、増税の動きもあります。
つまり今の私たちの時代は、給料は上がらないのに出費だけが増えていく構造です。
収入源が1つだけだとリスクがある
収入源が1つだけだと、色々とリスクがあります。
先ほど解説したとおり、日本の給料は減っている状況です。中には生活費を稼ぐだけでも精一杯の人もいます。
収入源が1つだったら、いつまでたっても遊ぶためのお金がなかったり、貯金に回すお金がないわけです。そんな状況が続くのはつらいですよね。
万が一病気やケガで長期間働けなくなったら、給料は激減するので、さらに生活は厳しくなります。
さらに、もし会社が倒産したら、あなたは窮地にたたされます。なにしろ収入がゼロになるわけですからね。倒産なんてめったにないことだと思いますが、経済が低迷している今なら可能性はゼロではありません。
会社の給料だけに依存するのがどれだけ危険か、おわかりいただけるはず。
老後資金が足りない
最近「年金が下がっている」という話は聞いたことがありませんか?
実は、30年後には厚生年金はおよそ2割、国民年金ではおよそ3割、年金が目減りするという見通しになっています(出典:「年金はどこまで下がるか?」;NHK解説委員室)。
今は人生100年時代といわれており、定年退職しても将来年金だけで生活していけるかどうかはかなり疑わしいです。なので、安定した老後生活を送るには、今から自分達で老後資金を準備しなければいけません。
副業しないとヤバイ人の特徴
これまで解説したとおり、今の日本では会社員の給料が上がる見込みはありません。なので、もし副業ができる環境なら、全員やった方がいいと断言できます。
が、ここからは「人」に焦点を当てて、特に副業しないとヤバイ人の特徴を解説していきます。
結論からいうと以下のとおりです。
- 昇給・昇進の見込みがない人
- 成長する見込みのない企業にいる人
昇給・昇進の見込みがない人
昇給の見込みがない人は、将来的に生活費に困る可能性が高いです。
最近は物価の上昇や税金の引き上げなどで、生活費が圧迫されている人も多いはず。出費が増えているのに給料が上がらなければ、貯金もできなくなりますよ。
貯金がなければ、何かあった時(治療費・学費など)にも困ります。
昇進の見込みがない人は、いいかえれば「成長できていない人」とも言えます。
こういった方は、将来的にリストラされる可能性もゼロではありません。
今すぐではなくても今後不況になった時には、会社の業績を取り戻すために人員削減が行われるのは自然な流れです。
人員削減が必要になれば、仕事ができない人から切られてしまいます。
成長する見込みのない企業にいる人
もしあなたが勤めている会社が、今後成長する見込みがなかったり、時代のニーズに合っていなければ、業績不振で倒産する可能性があります。
たとえば、新型コロナウイルス関連倒産で倒産した企業は、5,800社以上と言われています(出典:新型コロナウイルス関連倒産;帝国データバンク)
コロナによって人々のニーズが変わり、それに対応できなかった企業が倒産したわけです。このようなイレギュラーなことであっても倒産するリスクがあります。
もしあなたが、「この会社、なんとなく将来が不安だな。」と思うなら、今のうちから副業で稼いでおくか、早めに転職しておくべきです。
副業しなくてもいい人の特徴
もし副業ができる環境なら、全員やった方がいいと断言できます。でも、やらなくてもなんかなる人がいるのも事実です。
以下のような人は副業しなくてもいいかと思います。
- 今の会社でバリバリ出世している
- すでに稼ぎまくって貯金がたくさんある
- 本業が忙しすぎて副業をやる暇がない
でも、「今の会社でバリバリ出世している」「すでに稼ぎまくって貯金がたくさんある」という人は、かなり稀ですよね。
「本業が忙しすぎて副業をやる暇がない」という人は、その会社に将来性があるならOK。ですが、「将来性がない・給料が低い・残業が多すぎる」という場合は、早めに転職した方がいいです。
副業のメリット
じゃあ、副業をすることでどんなメリットがあるのか?
結論としては、以下のようなメリットが期待できます。
- 収入が増えて生活が楽になる
- リストラや倒産へのリスク管理になる
- フリーランスとして独立できる
収入が増えて生活が楽になる
副業すれば、当然収入が増えますよね。その分、生活費に回したり貯金に回すことができるので、生活がかなり楽になります。
たとえば、月3万円~月5万円稼げるだけで、どれくらい生活が楽になるか想像できますか?たとえば以下のような感じです。
- 国内旅行に行く
- 家電や家具を新調する
- 好きな洋服やバッグを買う
- 高級な料理店でご飯を食べる
- 毎月の電気・水道・光熱費やガソリン代を払う
- 将来の子供の学費用に貯金する
- 老後資金ように貯金する
上記はあくまで一例。NISAやiDecoなどの投資信託で運用すれば、利回りにもよりますが、20年で1,000万円前後積み立てることもできます(運用益は200万円~300万円程度)。
重要なのは、副業収入を得ることで精神的なゆとりが生まれることです。
万が一本業でうまくいかなくても、「自分には副業があるから焦らなくていい」と心に余裕を持つことができます。
ジャンルにもよりますが、副業で成功すれば本業の給料を超えることも可能です。
リストラや倒産へのリスク管理になる
すでに解説したとおり、現代の日本の企業ではリストラされるリスクがあります。
なので、「リストラされない」または「リストラされても問題ない」ようにリスク管理するべきです。
副業をすることで、本業では習得できないスキルや知識を習得することができます。つまり、他にはない優秀な人材へと成長でき、リストラのリスクが減るかもしれません。
また、副業で得たスキルを活かして自分の希望の部署へ異動できたり、希望の業界へ転職することも可能なわけです。
さらに、万が一企業が倒産した場合にも、副業で得たスキルがあればその分野で転職したり、独立することもできます。
フリーランスとして独立できる
副業を続けているうちに、あなたにスキルが身についていきます。そのまま実績を重ねることで、その副業を本業にすることも不可能ではありません。
つまり、脱サラしてフリーランスとして独立するってことです。
「今の会社がつらい」「会社を辞めたい」と考えている人はたくさんいるはず。そのような人にとっての第一選択肢は「転職」ですが、独立の選択肢が増えるのはすごく良いことです。
このように考えることで精神的に余裕が生まれますよね。自分で稼げるようになると自信がつくので、いいことだらけです。
副業から始めて成功した有名企業はたくさんある
実際、副業から始めて本業で成功した有名企業はたくさんあります。
あの有名なAppleのスティーブジョブズも、本業をやりながら空いた時間にAppleの元となるコンピューターを作っていました。
たしかに、いきなり脱サラしてフリーランスになるのはリスキーかもしれません(僕はそうしましたが)。ですが、「本業をやりながら副業を始め、副業が波に乗ってきたらフリーランスになる」というのは、かなりおすすめ、というか一番キレイな道筋です。
ちなみに僕は本業をやりながら、将来フリーランスになるためにブログを始めていましたが、波に乗る前に会社を辞めてブロガーになりました。
詳しい経緯については、『仕事がつらいなら辞めてもいい理由【30代手前で会社を辞めた経験談をお話します】』でお話しているので、会社を辞めようか迷っている方はぜひご参考に。
今後は副業が当たり前の時代になる
このような方には朗報です。これからは副業が当たり前の時代になります。
知らない人もいるかもしれませんが、2018年からの働き方改革で、国は副業を推進するようになりました。
それまでは副業禁止の企業が多かったのですが、働き方改革に伴い、副業を解禁する企業が少しずつ増えているんです。
そして実際、副業をする人も増えています。2022年の調査では、副業をしている人は約10人に1人(9.9%)というデータが出ています。
兼業・副業実施者の割合(年代別)(出典:兼業・副業に関する動向調査データ集2022;リクルート株式会社)
特に、働き盛りの20代~30代で副業している人は多いようです。
さらに「現在副業実施中の人」に加えて、「副業を今後実施する予定の人」を含めると、56.3%にも達します。つまり、全体の半数以上(2人に1人)が副業をやりたいと考えているわけです。
兼業・副業の実施状況(出典:兼業・副業に関する動向調査データ集2022;リクルート株式会社)
このように、「副業をしない人」というのは将来少数派になる可能性が高そうです。
副業を始める前に注意すべきこと
これから副業を始めようと思っている方のために、注意すべきことを解説しておきます。
結論としては以下の2点をおさえておけばOKです。
- 就業規則に従って作業する
- 年間所得が20万円を超えたら確定申告する
就業規則に従って作業する
2018年に厚生労働省が発表した働き方改革によって、日本では副業が推奨されるようになりました。
ただし、一部の企業ではまだ副業禁止のままです。あなたの勤めている会社が副業OKかどうかは、会社の就業規則に記載されています。
もし副業禁止の会社で副業をやると、なんらかの罰則がある可能性が高いので、副業をやる前に必ず会社の就業規則を確認しておましょう。
副業禁止だけどバレずに副業したいという方は、『副業が会社にバレない方法はある?バレる理由とバレにくい副業6種類を徹底解説』の記事を参考にしてください。
年間所得が20万円を超えたら確定申告する
副業による年間所得が20万円を超えた場合は、自分で確定申告をする必要があります。
確定申告とは、所得(1年間の収入から経費を差し引いた額)を算出し、納める税金の額を計算して税務署に報告する手続きのことです。
会社員の場合は会社が年末調整をやってくれるので、通常は個人で確定申告を行う必要はありません。
確定申告の時期(毎年2月16日~3月15日までの1か月間が原則)が遅れたら延滞税がかかってくるので、忘れずに行ってください。
副業収入が20万円以下の場合でも、本業以外に収入がある場合は住民税の申告が必要になるので注意しましょう。
このように思う方もいるかもですが、freeeなどのアプリを使えば楽勝です。僕もめんどくさがりで知識は全くありませんでしたが、freeeなら自動で入力してくれる機能とかがあるので、知識がなくてもできます。
おすすめの副業はある?
おすすめの副業はいくつかあります。ただ、人によってどの副業が合うか合わないかが違ってきます。
おすすめの副業を知りたい方は、以下の記事を参考にしてみてください。
まとめ:副業しないとヤバイのは本当。副業をやるなら早ければ早いほどいい。
というわけで、以上です。
記事のポイントをまとめます。
まとめ
- 会社の給料だけでは生活費や老後資金が足りなくなってくる
- 副業で月3万円稼ぐだけで生活がかなり楽になる
- 副業はリストラや倒産のリスク管理になる
- 副業すれば将来フリーランスになれる可能性がある
- すでに2人に1人が「副業をやる予定」である
- 副業する余裕がないなら転職したほうがいい
副業をやらずに本業の給料1本だけで生きていくのは、リスクがデカいです。反対に今副業を始めれば、あなたの生活にかなり余裕が生まれるはずです。
今の決断が、1年後、2年後のあなたを豊かにします。
迷っているなら、失敗してもいいのでぜひ始めてみてください。もし副業のハードルが高いと感じているなら、まずはスマホ副業から始めるのがおすすめです。
ではまた。
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